失敗しない認知度調査のやり方とは？具体的な設問例や改善方法も

近年、市場には類似商品やサービスが飽和し、競合間の競争はますます激化しています。

競合だらけの市場で勝ち抜くには、ターゲット層に対して認知度を高めることが不可欠です。

認知度を向上させるために、重要なプロセスの1つが「認知度調査」。

ですが認知度調査の重要性は知っていても「実は具体的なやり方がよく分からない」という方も少なからず目にしてきました。

 

そこで今回は、失敗しない認知度調査のやり方や、最適な実施タイミング、認知度アップ施策の例について解説します。

この記事をお読みいただくことで、認知度調査を正しい手順で実践できるようになり、今後のマーケティング活動の一助となるはずです。ぜひ最後までご覧ください。

 

認知度調査とは？

認知度調査とは自社ブランドが市場でどの程度知られているかを把握するマーケティングリサーチの一種です。

自社ブランドの認知度を正確に把握し、その結果を元に改善戦略を練ることで、効果的なマーケティング施策を打ち出せるようになります。

 

マーケティングにおいて認知度はなぜ重要なのか？

それは、「認知」することは人間の消費行動プロセスの入り口だからです。

消費者に認知されなければ、商品の存在を知ってもらうことはもちろん、興味を持ってもらうことも期待できません。

つまり、認知されることで初めて、消費者はその商品やサービスについて理解し、興味を持ち、最終的には購買行動に繋がる可能性が生まれます。

「知ってもらう」ということはマーケティングのスタートラインであり、すべてのマーケティング活動の基盤となるのです。

 

※マーケティングでは「消費者の行動プロセス」とそれに沿ったアプローチのフレームワーク「態度変容モデル」を理解することが欠かせません。それらについては別記事で詳しく解説しているので合わせてご覧ください。

>> 態度変容モデルとは？マーケティングにおける重要性と活用法

 

認知度調査を行うべきタイミングは3つ

認知度調査が効果を発揮するタイミングは以下のとおり3つあります。

適切なタイミングで行うことが、調査結果を踏まえた意味ある改善戦略を策定するためのカギとなります。

 

1. 新商品の発売やリニューアルのとき

新商品をローンチしたときや、既存商品をリニューアルした際には、新しいプロダクトがどの程度消費者に認知されたかを把握するため、認知度調査を行うのが望ましいです。

また、認知度調査は自社製品だけでなく、競合他社の製品と合わせて調査することをお勧めします。

ローンチ前後で自社製品と競合製品の認知度を調査し比較分析することで、打ち出すべき強みを見つけたり改善点を考えたり、競合を抑えて選んでもらえる商品を作るために効果的な施策を打てるようになるからです。

 

2. 認知獲得施策を変更したとき

テレビCMやインターネット広告など大規模に広告戦略を変更する際にも認知度調査が有効です。

広告媒体が変わると、広告に接触する消費者層も変わるため、狙ったターゲット層の認知度が大きく変化する可能性があるからです。

広告戦略を変更する際は、施策の変更前と変更後の双方で調査を行った方が、明確に効果測定ができます。

長期的に施策を行うなら認知度調査も定期的に行い、認知度が変化していく推移を見ていく必要があります。

 

3. 売上が伸び悩んでいるとき

売上が伸び悩んでいる場合、その原因を明らかにするために認知度調査を行う場合があります。消費者の商品やブランドへの認知度を把握し、既存商品の問題点を改善する施策を実施しましょう。

売上が伸びない原因が「認知度不足」だと推測していても、調査を行った結果、実はブランド認知度は充分なのに、機能面で評価されていなかったとか、ブランドイメージが悪いことが原因だった。などのようなケースも存在します。

また、想定したターゲット層とは別のクラスタでは認知度が高いけど、メインターゲット層の間では、意外と認知が浸透していなかった、というケースも実際に起こり得ます。

 

認知度調査の手法

認知度調査にはさまざまな手法があり、調査の目的やターゲット、企業のリソースによって最適な手法を選択する必要があります。

各手法には向き不向きもあるため、実際の状況に応じて最適な方法を検討することが重要です。

 

インターネットリサーチ

インターネットリサーチは、オンラインアンケートを用いて広範な対象からデータを収集する手法です。

この方法はコスト効率が良く、短期間で大規模なデータを得ることができます。

全国に展開する商品の認知度を調査する場合や、キャンペーン終了後1週間以内にキャンペーンに触れたか、内容を覚えているか、購入意欲が高まったかなど迅速にデータを収集したい場合などに適しています。

また、年齢や性別など特定のセグメントに絞った調査も可能で、得られたデータの解析も行いやすいのが特徴です。

 

インタビュー調査

インタビュー調査は、調査員が対象者にヒアリングして情報を収集する方法です。

複数人を集めて行うグループインタビューや、1人の顧客により本質に迫った質問をするデプスインタビューなどの手法があります。

企業やブランドに抱いているイメージや感想、それに対する理由や意見など、モニターから定性的なデータやフィードバックを得たいケースに適しています。

しかし、これを大規模に実施するには時間とコストがかかるため、特定のセグメントに絞って深い洞察を得たい場合に取り入れるのが効果的です。

 

郵送調査

郵送調査は、モニターに質問票を郵送して回答を得る方法です。

この方法は、インターネットを利用しない高齢者層や、商圏範囲が限定されたビジネスなど、特定の地域にいるモニターから回答を得るのに適しています。

ただし、回答に時間がかかることや、回収率が低くなりがちな点、郵送代や印紙代などのコストもかかる点がデメリットと言えます。

 

街頭調査

街頭調査は、調査員が街頭で直接消費者に声をかけてアンケートを実施する方法です。

リアルタイムで消費者の意見を収集できるため、即時性のあるデータを得ることができます。

特定の地域やイベント参加者など、限られたターゲットに対して調査が行いやすいという利点もあります。

ただし、長時間のインタビューには向いていないことと、人的コストが大きいというデメリットも持ち合わせています。

 

認知度調査で取り入れるべき4つの質問方法

認知度調査には、さまざまな質問方法があります。

それぞれの質問方法に目的や利点があるので、設問例を交えて詳しく解説していきます。

 

1. 純粋想起

純粋想起は「⚪︎⚪︎⚪︎と言えば、何を連想しますか？」のように、モニターに何かを連想させるヒントとなる情報を与えずに、その人の思考や記憶から自然な回答を引き出す方法です。

純粋想起には、消費者が対象のブランドをどの程度認知しているか、真のブランド力を測定できるメリットがあります。

一方、回答が消費者の記憶に依存するため不正確になったり、回答率が低くなったりする可能性があります。

 

2. 助成想起

助成想起は「次の中で知っているブランドを選択してください」といった質問のように、被験者にブランド名や商品銘柄、商品のパッケージ画像を複数列挙して、その中から選択させる方法です。

助成想起のメリットは、回答が具体的で精度が高く、多くのブランドや商品を一度に測定できることです。しかし、回答者は選択肢に影響され、自然に思い浮かべる認知度が測れないというデメリットがあります。

 

3. 認知経路調査

認知経路は「どこでこの商品やサービスを知りましたか？」という質問をして、消費者が商品やサービスを知った認知経路を特定するための質問です。

消費者がどの経路で自社ブランドを知ったのかを調査することで、広告やプロモーション施策による直接的な効果を測定できます。

この検証によって強化・改善するべき販売チャネルが分かり、さらに合理的な媒体選定と予算分配を検討できるようになります。

認知経路調査のデメリットとして、記憶頼りになるので回答が不正確な可能性があることにご注意ください。

 

4. 商品の理解度調査

商品理解度調査は回答者が「商品やサービスの機能・特徴などをどれだけ知っているか」を質問し、その理解度を測定するための手法です。

消費者の理解レベルを正確に測定でき、回答結果に応じて商品やサービスの改善戦略を策定するのに適しています。

設問例を挙げると「あなたが知っている範囲でこの商品の機能や特徴を説明してください」といった感じで回答者に自由に書いてもらう形式があります。

ただし、自由回答のために統計的に集計しづらくなる可能性もあるので、その点は注意が必要です。

前述した「インタビュー調査」でのシーンで扱いやすい質問項目です。

 

 

認知度を上げる方法

認知度調査の結果、認知度を向上させる必要性が高まった際に、どのようなデジタル施策が打てるのかを知っておくことも重要です。

ここからは認知度を上げるためにできる、3つの主なデジタル施策について解説していきます。

 

1. インターネット広告を出稿する

広告費はかかりますが、ターゲティング設定ができるので、特定のターゲット層に素早く、効果的にアプローチできるのがインターネット広告です。

例えば、検索広告ならキーワードに基づいて広告が表示されるため、特定の興味関心を持つ人にリーチできます。ターゲット層が検索しそうなキーワードを適切に設定することでより購入確度の高い層に知ってもらうことができます。

また、各種SNS広告やディスプレイ広告を活用すれば、メディアサイトやブログの他、SNSプラットフォームのタイムライン上などに広告を配信させることができます。

例えば、新商品の若い女性向けの基礎化粧品を広めたいなら、広告の配信対象者を「20～30代の化粧品に興味のある女性」x「皮脂やテカリに悩んでいる人」「乾燥による肌荒れに悩んでいる人」などのようにセグメントしましょう。

また、配信媒体は20～30代の女性ユーザーが多いInstagramなどが向いているでしょう。

インターネット広告を上手に活用しターゲット層との接点を増やすことで、効果的に認知度を向上させることができます。

 

2. SNSやYouTubeを活用する

SNSやYouTubeは、広告を打たなければ基本的に無料で活用できるのが大きな強みです。

いずれも拡散力が強く、口コミが広がりやすいメディアです。

これらのプラットフォームをターゲットや目的に応じて上手く使い分けできると、広範なユーザーにブランドや商品を知ってもらえます。

例えば、Instagramは新商品の画像や使用している動画を掲載するなど視覚的に魅力的なコンテンツをシェアできます。

X(旧Twitter)は、リアルタイムの情報発信に適しているので、トレンドに乗ることで一気に認知度を高められます。関連ハッシュタグを活用して、リポストキャンペーンを行ってみましょう。

Youtubeはブランドや商品の紹介動画、使用方法のチュートリアル、顧客の声を紹介する動画などを定期的に投稿すると認知度アップに効果的です。

 

3. ブログ(オウンドメディア)を活用する

上記の他にも自社のオウンドメディア上で、消費者にとって有益なコンテンツ記事を蓄積することで、検索エンジンで記事が上位に表示され、新たなターゲット層の認知度を高める手法があります。

成果を実感するまでには時間と労力を要しますが、質の良いターゲット層から認知を得られるメリットがあります。

アライブも定期的にお客様にとって有益となるお役立ち情報を、本サイトのブログページで毎週公開することにより、それらを見た企業担当者の方から新規案件の相談をいただいたり、求職者の方から採用募集の応募が多数集まったりと、ブログが実際に認知度向上に寄与していることを示しています。

 

まとめ

今回は失敗しない認知度調査のやり方を、具体的な質問項目や改善方法を交えて解説していきましたがいかがだったでしょうか？

認知度を向上させることはマーケティングを行う上で、もちろん重要ですが、ただ認知度を上げるだけでは不十分です。

提供する製品やサービス自体の価値を高め、良いイメージを持ってもらうことへの注力も同時に大切であることを忘れてはなりません。

売上が伸び悩んでいるときや新商品を発売するときは、まずはプロダクトの質や良い企業イメージをしっかり担保しましょう。

また、その質やイメージ改善のために必要なデータを得られるのも認知度調査です。

 

アライブではマーケティング施策の提案の際に、お客様の市場における認知度を重視した戦略設計をしています。

今、売上が伸び悩んでいたり、商品リニューアルを検討したりしている企業様はぜひアライブに一度ご相談ください。

アライブがお客様の認知度調査をサポートし、調査結果に基づいた最適な集客施策や売上につなげる新たな戦略を提案させていただきます。

アライブはWebサイト制作のみならず、認知度調査の実施サポートから、それらの結果に基づいた認知拡大施策、売り上げ向上施策の実施までワンストップで支援いたします。

最後までお読みいただきありがとうございました。 

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