【2024年版】今改めて見直したい！集客課題を改善するWeb施策の全体像

2024年に入り、来年度に向けてマーケティング施策の棚卸しや来期の予算策定をしている方も多いのではないでしょうか。

 

昨年あまりマーケティングの成果を出せなかったという企業様は、今年はより改善に注力したいところですよね。

マーケティング施策がうまくいかなかった原因は主に「集客」か「成約率」のどちらかにあります。

 

前者の「集客」を改善することはたくさんの人にブランドを認知させ、ホームページに訪問してもらう施策です。どんなにいい商品やサービスを取り扱っていてもお客さんがお店に来てくれなければ売上は伸びません。

 

後者の「成約率」の改善はホームページに訪問してくれた人が商品やサービスを購入してくれたり、お問い合わせや資料請求をしてくれたりする確率を向上させる施策です。

どんなにたくさんの人がお店に来てくれても、取り扱っている商品の魅力が伝わらなければ、売上には繋がりません。

 

今回はこの2つの要素のうち「集客」の方に焦点を当て、2024年の始めに改めて見直しておきたいWeb集客施策の全体像をおさらいしたいと思います。

 

Web集客には、コストをかけることでいち早く成果が見込めるWeb広告や、低予算から始められるSNS運用、時間はかかるが長期的な集客へ繋げらやすいSEO対策など、様々なアプローチ方法がありますが、今回の記事で紹介する「Web集客施策」は次の7つです。

 

1. Web広告
2. SNS広告
3. SNS運用
4. KOL（Key Opinion Leader）マーケティング
5. SEO対策
6. MEO対策(ローカルSEO)
7. PR

 

多くの施策があるからこそ、ターゲットを見極め、デジタルマーケティングにおける課題を俯瞰し、それぞれの改善策を可視化しなければなりません。

 

この記事を読めば、自社の現状課題に合ったマーケティング施策が俯瞰的にわかり、どの施策を優先的に実施すべきかが見えてきます。ぜひ最後までご覧ください。

 

 

1. Web広告

Web広告は、インターネット上の広告枠に掲載される広告のことであり、普段スマートフォンやパソコンを使用しているとさまざまな形式の広告が表示されます。

 

Web広告は広告費を使用することで、ユーザー属性のセグメントに加えて、検索キーワードや検索履歴、行動履歴などからターゲットの興味関心のあることに対してターゲティングし、的確にアプローチすることができます。

 

そのため

「明確に費用効果の見える施策を打ちたい」

「PDCAサイクルを回しやすい施策を要している」といったケースに向いています。

 

中でもマーケティング担当者が覚えておきたい、3つのWeb広告の特徴をまとめました。

 

• 検索広告

• バナー広告

• 動画広告

 

※Web広告については別記事でも詳しく解説していますので、ぜひ合わせてご覧ください。

> Web広告のメリット・デメリットと最適な開始タイミング

 

検索広告

検索広告は、GoogleやYahooのような検索エンジンを使用するユーザーが、特定のキーワード検索をした際に表示される広告を指します。

商品・サービスを探しているニーズが顕在化したターゲット層へアプローチできるため、コンバージョン率が高いことが特徴です。

 

そのため、検索広告は的確にターゲット層にリーチし、広告費に対して購入やリード獲得などの確実な費用対効果を求める場合に効果的です。

具体的には、市場規模は小さくても確実に検索ニーズのあるBtoB商品や、化粧品・サプリメントなどのリピートが期待できる商品の広告としてよく利用されています。

 

検索広告は基本的にクリック課金型と呼ばれる、広告がクリックされるたびに料金が発生する仕組みとなっています。

 

バナー広告

バナー広告は、Webサイト（主にメディアサイトやブログ）やアプリなどの広告枠に、商品・サービスの画像や動画を用いて宣伝する広告を指します。

広告の配置場所やサイズ、デザインにより視覚的なインパクトが異なるのが特徴です。検索広告のような文字だけの広告に対して視認性が高いとも言えます。

そのため、ブランドや商品・サービスの認知度が不足している場合に効果的です。

ただ、バナー広告は安価で認知がとりやすい反面、高いCV率は期待できない場合がありますので、他の施策と組み合わせて実施することをオススメします。

 

動画広告

出典：株式会社サイバーエージェント「2022年国内動画広告の市場調査」

 

動画広告とは、YoutubeやSNS媒体などで表示される主に尺の短い動画を使用した広告のことを指し、これからも需要の拡大が見込まれる分野です。

 

その理由は、動画コンテンツはテキストや静止画のコンテンツに比べ、伝えられる情報量が多いため、消費者の購買意欲を高めることに適しているからです。

その他にも、1つの動画コンテンツを制作するとSNSなどの他媒体でもそのまま利用することができる汎用性があります。

 

株式会社サイバーエージェントの調査によると、2022年の動画広告市場規模は、昨年対比133.2%となる5,601億円に到達しました。また、将来予想として2023年には7,209億円、2025年に1兆円を突破し、2026年には1兆2,451億円にまで達する見込みとなるほど需要が高まっています。

 

注意点として、動画コンテンツ制作のためのリソースや予算の確保が不可欠であることを念頭においておきましょう。

 

※動画コンテンツをマーケティングに活用する方法を別記事で詳しく紹介しているので、合わせてご覧ください。

>  動画をどのようにマーケティングに活用していくべきか

 

 

2. SNS広告

SNS広告とは、Facebook・X（旧：Twitter）・Instagramなどの、SNSと呼ばれているプラットフォームに配信する広告のことを指します。

 

SNS広告は

「短期間で自社ブランドの認知を拡大したい」

「新しいビジネスカテゴリの啓蒙をしたい」

と言ったケースにおすすめです。

 

ICT総研が2022年12月実施した「2022年度SNS利用動向に関する調査」によると、日本国内のSNS普及率は82%と推定されました。

 

また、総務省の調査報告書によると、年代別で利用頻度の高い主要SNSが異なることも明かされていることから、SNS広告はターゲットの年代によって使い分けることで適切なアプローチが期待できます。

 

出典：総務省「令和４年度情報通信メディアの利用時間と情報行動に関する調査報告書」

 

中でも主要なSNS広告として、以下の5つが挙げられます。

それぞれの特徴をまとめました。

また、SNS広告には以下5つのメリットが挙げられます。

 

• 幅広い年齢層と利用率の高さからで多くの潜在ユーザーにアプローチできる

• 年齢、性別、エリアなどユーザー情報をもとにターゲティングできる

• シェアやいいね機能により拡散力が高い

• 予算をかけることでいち早くで多くのユーザーの目に止まる

• 双方向のコミュニケーションによりファン化が期待できる

 

例えば、来店型の美容院・不動産・クリニックなどは、画像や動画による訴求力が高いInstagram広告での効果が期待できます。経営者や30〜40代をターゲットにしたビジネスはFacebook広告が有効、若年層向けのBtoC向け商材はTikTok広告が効果的と言われています。

 

また、新しいビジネスカテゴリやターゲットがニッチな商品・サービスは、認知度が低いためそもそも検索が期待できない場合があります。

これまでに「Web広告だけでは効果が出ていない」と感じている方は、SNS広告との併用により課題を解決できる可能性があります。

 

 

3. SNS運用

SNS運用は、SNSを活用してサービス・商品情報の発信をしたり、ユーザーとのコミュニケーションを取ったりする活動を指します。

SNS広告との違いは、SNS運用はコンテンツとコミュニティ構築に重点を置いて発信しており、SNS広告はターゲットに有料でリーチしていく活動になります。

 

SNS運用は金銭的コストをかけずにファンを獲得し、育成することでコミュニティを形成し、ロイヤルティの高い有料顧客を醸成していくことができるマーケティング手法です。

ファンになると長くブランドを愛用してもらえる、BtoC商材の宣伝に向いた施策と言えるでしょう。

 

また、SNS運用では、商品・サービス特性に合わせて媒体を選ぶことが重要です。

5つの主要SNSの特徴を以下にまとめました。

※SNS運用については別記事でも詳しく解説していますので、ぜひ合わせてご覧ください。

>> 動画をどのようにマーケティングに活用していくべきか

>> 今注目のコミュニティマーケティングとは？メリットや成功のポイントを解説

>> Instagramマーケティング攻略！抑えておきたい基本指標とアルゴリズム

 

 

4. KOL（Key Opinion Leader）マーケティング

KOL（Key Opinion Leader）マーケティングとは、特定の分野の専門的知識を持つ人、または特定のコミュニティで強い影響力を持つインフルエンサーを活用した販促手法のことを言います。

 

KOLがSNSやYoutubeなどを通じて製品・サービスを使用することで、専門的知識を活かした説得力のある宣伝や特定のユーザー（フォロワーやファン）の購入意欲の向上が期待できます。

そのため、KOLマーケティングは、SNSとの親和性が高く、自身の「推し」に傾倒しやすいZ世代へのアプローチに有効です。

 

ただ、KOLだとしても、商品の誇張・虚偽を伝えてしまうとファンからの信頼を失う可能性がありますので注意が必要です。

実際にインフルエンサーが商品の効果を偽って宣伝し、SNS上で炎上したケースも過去に起こっているので、KOLの選定は信頼性や商品との親和性を鑑みながら慎重に行いましょう。

 

Z世代の消費行動特性を別記事で詳しく紹介しているので、合わせてお読みください。

> ミレニアル世代・Z世代とは？各世代の特徴や消費行動を解説

 

 

5. SEO対策

SEO対策とは、検索エンジン最適化（Search Engine Optimization）の略で、主にGoogleのアルゴリズムを理解し、検索結果の上位にサイトを表示させるための施策のこと。

 

SEO対策は「自社のWebサイトへの流入が少ない」という課題に対して、Webサイトのソース構造の見直しや、オウンドメディアの構築、事例集などの活用などにより検索結果の表示ランキングを向上させることで、自社サイトへの検索流入増加を図ります。

 

SEO対策は主に「外部施策」と「内部施策」の2つに分けて行われます。それぞれ詳しく解説していきます。

 

外部施策

主な外部施策の1つに「被リンク」があります。被リンクとは、他のWebサイトから自社サイトへのリンクのことであり、数や質がSEOの評価に大きく影響します。

質の高い被リンクを多く獲得することで、サイトの権威性が高まり、検索結果での上位表示が期待できるのです。

被リンクを増やす方法として、以下の3つが挙げられます。

• 質の高いコンテンツを作成する

• 業界内の関連性のあるサイトとのネットワークを形成する

• SNSで自社のWebサイトやコンテンツをURLつきで紹介してもらう

読者にとって有益性が高く、シェアしたくなるコンテンツを作成することが、被リンクの獲得に繋がります。

 

次に、「サイテーション」も外部施策の1つとして重要です。

サイテーションとは、インターネット上での他者からの評価のことを言います。

例えば「このサイト(ブランド)はとっても役立つのでおすすめです」という内容をSNSや外部メディア等で紹介してもらえれば、良いサイテーションとしてGoogleが評価します。

逆にネガティブな内容のサイテーションが増えてしまうと、Googleからの低評価対象となり、検索順位に影響する可能性があるので気をつけましょう。

被リンクとサイテーションは関連性が高く、SNSや外部メディアでレビューしてもらう際に一緒に被リンクも獲得できるとよりSEOに効果的です。

内部施策

内部施策の1つとして、「コンテンツマーケティング」があります。ターゲットユーザーの課題に対して価値あるコンテンツを発信し、自社サイトやオウンドメディアのファンを増やして、最終的にコンバージョンに繋げるマーケティング手法です。

 

コンテンツマーケティングはオウンドメディアのように、直接的な成果に繋がるまでには時間もかかり、アルゴリズムの変更にも対応しなければなりません。

しかし、時間やコストを費やした分、一時的なものではなく中長期的な収益を獲得できるという利点があります。

 

また、「マークアップの最適化」も内部施策の1つとして重要です。

マークアップの最適化とは、Webサイトのソースコードを構造化することで、検索エンジンがサイトの内容を理解しやすくし、インデックスしやすくすることを指します。

 

それにより、検索エンジンはコンテンツの意味や関連性を把握し、ユーザーの検索意図に沿った最適な検索結果を表示できるようになるため、SEO対策として欠かせません。

 

その他、Webサイトの表示速度の改善や、デバイスの画面サイズに合わせて自動的にレイアウト・デザインを最適化させるレスポンシブデザインなども内部対策に含まれます。

 

※SEO対策やオウンドメディアについては別記事で詳しく解説していますので、ぜひ合わせてご覧ください。

>> 【2023年最新】無料で使えるSEO便利ツール18選

>> 自社の見込客向けにブログを書くための3つのSTEP。ネタ切れに悩まない方法も解説。

 

 

6. MEO対策（ローカルSEO）

MEO対策とは、Map Engine Optimizationの略で、Google Mapのような地図検索エンジンにおいて、自社情報の検索順位を上げるための施策です。

別名ローカルSEOとも呼ばれています。

 

Web集客に取り組む中で

「SEO対策は競合が多すぎて上位表示させるのが困難」

「実店舗へ足を運んでもらいたいが販促予算に限りがある」

のような課題をお持ちの方も多いのではないでしょうか？

 

Google Map上に店舗情報を表示されるMEO対策は、SEOより競合が少ないため上位表示される可能性が高まります。また、経路検索・口コミ機能やユーザーのリアルな店舗画像・動画投稿のように、店舗誘導へ特化した機能が備わっているので、低予算でも成果を得やすいのがメリットです。

MEOには、以下4つの対策が重要になります。

• プロフィール情報の充実

• 更新性の担保

• たくさんのサイテーション
• 情報の一貫性

 

MEOは地域密着型ビジネスや店舗を持つ企業にとって不可欠で、ローカルな顧客を効果的に引き付けることが期待できます。

注意点としては、ユーザーからのネガティブなレビューに適切に対応する必要があり、時に企業の評判管理が難しくなることです。

 

※MEO対策については別記事で詳しく解説していますので、ぜひ合わせてご覧ください。

>> 店舗型ビジネスの必須施策。ローカルSEO(MEO)対策で集客効果を最大化しよう

 

 

7. PR

WebマーケティングにおけるPR（Public Relations）とは、インターネットを利用して、企業や製品の良いイメージを広めるための活動のことです。具体的には以下のような活動が挙げられます。

• Web上でのプレリリース

• SNSでの告知
• オンラインイベント・ウェビナー

PR施策は、新規参入企業や知名度が低い企業、ネガティブな報道や過去の問題により、企業イメージの再構築が必要な企業におすすめです。

注意点としては、現実的に困難な約束や過度な期待を抱かせることなく、誠実なコミュニケーションを心がけることが必要になります。

 

※弊社はPR媒体として活用いただける、月間最大約84万PVの東海エリアの地域密着型メディア「Life Designs（ライフデザインズ）」を運営しています。また、フォロワー3万人のInstagramアカウントも運用中です。

>> Life Designs（ライフデザインズ）｜東海の暮らしのウェブマガジン

>> ライフデザインズ Instagramアカウント

 

 

 

まとめ

今回は、2024年の始まりに改めて見直したい7つのWeb集客施策を俯瞰的に解説していきましたがいかがだったでしょうか？

本記事でご紹介したように、Webでの認知向上や集客を行うためには、さまざまな施策があり、課題やニーズに応じて打ち出す施策の優先順位をつける必要があります。

「自社の課題に本当にマッチした施策を専門家に相談したい」

「集客のための具体的な施策を打ち出したい」

とお考えの企業様はお気軽にアライブまでご相談ください。アライブの専任担当者が現状課題や目標を詳しくお伺いして、適切なアドバイスをさせていただきます。

 

アライブは今年も「事業を飛躍させたい」という企業様を全力で伴走支援いたします。最後までお読みいただきありがとうございました。

 

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